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eラーニング(e-Learning、イーラーニング)とは、パソコン、スマートフォンやタブレットなどのデジタル機器、インターネットを利用して教育、学習、研修を行うことです。 インターネットを通じて学習するため、集合研修と異なり時間や場所を選ばずに受講者個人の事情に応じて、いつでもどこでも学習でき、受講者個人の習熟度に合わせて自分のペースで学習できる点が特長です。 そのため、以前は集合研修に参加できなかった受講者にも学習機会を提供することができるようになりました。 eラーニングはコンピュータ上で受講できる学習教材と、学習履歴やテストの成績などを把握管理するシステム(LMS 学習管理システム)を組み合わせたものが一般的で、教育担当者が集合研修を実施したり、紙で受講状況を管理する場合と比較して、大幅に手間を削減することができるようになりました。 eラーニングの歴史 コンピュータを用いた学習や教育では、1970年代から80年代にCAI(コンピュータ支援教育: computer-assisted instruction)と呼ばれ、コンピュータを教育・学習活動の補助的な教具として利用することが普及の始まりでした。 CD-ROMを活用しての学習などがそれにあたります。 その後 WBT(web-based training)などの発展とともに、1990年代にeラーニングという表現が現れました。 アメリカで開発されたeラーニングの技術やサービスが日本国内に入ったのは2000年あたりからです。 eラーニングも当初は企業や学校、自宅にあるパソコンでの学習に限られていましたが、 スマートフォンやタブレット機器が急速に普及するのに応じて、学習場所や時間を選ばないモバイルでの学習が可能になりました。 通信回線やコンピュータ、AV機器等を用いて遠隔地で教育機関の講義を受講することをディスタンスラーニング(distance learning)といいます。 教室にビデオカメラやマイクを持ち込んで、別の会場に衛星回線などを通じて中継するLIVE方式や受信側の教室でもカメラやマイクを用意し、受講生が遠隔地の講師に質問したり議論できるようにするなど双方向のシステムも開発されています。 予備校などでは人気講師の授業を全国の校舎で同時に受講できるような仕組みも構築されています。 eラーニング導入のメリット eラーニングを導入するメリットはたくさんあるようです。 学習機会を提供する雇用者側と学習に取り組む従業員側、それぞれの視点からのメリットを紹介します。 雇用者視点でのメリット 雇用者視点でのメリットは、大きく分けるとコスト削減やデータ活用が可能になる点です。 大勢の受講者に教育を届けることができる これはeラーニングの最大のメリットといえます。 集合研修の場合、一人の講師が一回の講義でカバーできるのはせいぜい40-50名でしょう。 仮に1000名の社員にコンプライアンス教育を行うとしたら、20回は同じ研修を行う必要があります。 大げさに聞こえるかもしれませんが、eラーニングの場合は一つの教材を一度に数千人、数万人に配信することができるので、圧倒的に便利です! 教育の品質を統一できる 先程の20回のコンプライアンス研修を同時期に開催するとしたら、複数の講師を手配することになると思います。 仮にテキストの内容が同じでも、講義の展開は講師次第です。 講師も同じことを何度も何度も話さなければなりません・・・。 体調を崩したりしていたらそれこそ大変です!しかしeラーニングの場合、どこで誰が受けても教材は同一ですので、講師の質に左右されることがありません。 最も評価の高い講師の研修をeラーニング化して配信!なんてことも可能です。 時間と場所の確保がいらない 集合研修の場合、全国各地の拠点ごとに日程を組んで会場を決め、受講者に集まってもらう必要があります。 スケジュール調整も大変ですし、その受講者も必ずその日に集まれるか?というとそうではありません。 どうしても休まなければならない状態になった場合は、その受講者の為にスケジュールを組む必要もでてきます・・・。 eラーニングの場合、国内はもちろん、インターネット環境が許せば世界のどこへでも同じ教材を配信することができます。 IT化が進んだ現代社会では「当たり前といえば当たり前」ですが、eラーニングが登場した当時は、「移動がいらない」というのは画期的なことでした。 コスト削減 eラーニングは、人材育成に掛かる経費、時間、労力、リスクといった様々なコストの削減を可能にします。 eラーニングは、集合学習で発生する場所の確保、講師選定やスケジュール調整、招集通知や出欠管理などの毎回の準備を省けます。 場所は不要のため人数制限もなく一度に数千、数万という規模で実施することも可能。 講師なしでも進めることができるなど、コスト面で比較しても大きな差が出るのです。 学習内容や資料も一度できあがってしまえば、毎回の作成やコピーも不要になります。 従業員の業務スケジュールに影響しないので、業務負担やリスクを発生させずに学習効果を得ることができるのです! 従業員のスキルの統一化 毎回同じ学習コンテンツを使えることは、従業員の知識やスキルの統一化にもつながります。 講師や研修が変わるごとに生じやすい内容の質の差も無くなるでしょう!何百人、何万人規模の従業員を対象にしても同一の内容を提供できます。 インターネット環境があれば、世界中どこでも同じ学習ができるため、地理的な問題もありません。 個人レベルだけでなく、事業所レベルでの知識・スキル・情報の統一化が図れます。 容易な修正や変更 学習コンテンツが単一化されているため、修正や変更などが必要になってもシステム内での一回の編集で完結できます。 「紙ベースで配布した後誤植が判明・・・」なんてことになったらとても面倒ですね。 あちこちに散らばった情報の担当者への通知も、それぞれの処理の手間も要りません。 必要な修正や変更をしそびれることも無くなるでしょう。 従業員の分析・評価が可能になる 学習している従業員の利用状況が記録に残せるため、進捗や理解度がチェックしやすくなります。 残されるデータを基にすることで、適正な評価や、理解を促すための適切なフォローが可能になるのです。 教育にかけられるコストは企業によって様々なので、一概に比較することはできませんが、eラーニングの導入により学習機会や対象者が拡大されれば、仮にコスト自体が増えたとしても、費用対効果はより高いと言えるでしょう。 上述のオートバックスセブンが試算対象とした教育も、eラーニングを導入したからこそ実施が可能になったものと考えられます。 そうしたことを踏まえた評価が必要です。 教育施策にオリジナリティが出せる 企業の人材育成プランは自社の課題に基づいて設計されるのがベストです。 もちろん、自社オリジナルの集合研修を開発することも可能ですが、基本的には専門家である講師のプログラムをベースにすることになります。 eラーニングの教材の調達方法はそれに比べると多様です。 既製品を買う• オーダーメイドする• 既製品をカスタマイズする• 自社で制作(よく「内製」と言います)する などという選択肢があります。 これらを組み合わせて活用することで、自社の人材育成上の課題に対して最も理想的な教育施策を追求することが可能です。 (eラーニングの教材は「モノ」ですので、「ヒト」を相手にするよりも調整が楽で自由度が高いという点も実は重要なポイントです) 学習履歴を自動的に取ることができる 集合研修の実施結果を「数値化」するのは大変ですが、eラーニングの場合は学習を実施するごとに学習時間や進捗率、取得点数などが自動的にデータベースに記録されます。 状況を把握したり、実施後のレポートのために集計を行ったりする手間は圧倒的に少なく済みますし、最初からデータ化されているので様々な軸での分析も可能です。 また、全ての情報が一つのデータベースに蓄積されていくので、ある受講者の学習履歴を一元管理し、必要なときに可視化することが可能です。 その集合はビッグデータとなり、自社の人材の傾向分析や教育施策の検討に活用することが可能です。 受講者とのコミュニケーションが楽 eラーニングの管理システム(LMS)には、受講者とのコミュニケーション機能がついているのが普通です。 集合研修を手で管理していた時代は、メールソフトを駆使して受講者に連絡を取っていたと思いますが、この場合、送信先のセットだけで一苦労。 誤送信のリスクも高く、連絡回数を極力減らす方向に調整していたと思います。 LMSでは、バイネームでメールアドレスを指定するのではなく、「ある教材の配信対象者」や「ある教材の進捗率が50%未満の受講者」といった条件でメールを送信することができるので、手間もリスクも減らせます。 自動配信機能も使えるので、事前にメールをセットしておくことも可能です。 メールのほかにも掲示板などの機能も使えます。 従業員視点からのメリット 従業員の視点でのメリットとしては、何といっても時間的に縛られない点が挙げられます。 学習時間と場所が自由 インターネット環境さえ整っていれば、時間や場所を選ばない学習が可能になります。 集合研修に参加する従業員は、本業務をストップしなければならず、業務進行を妨げたり、顧客対応が遅れたりする懸念があるものです。 業務が気になって研修への集中度が落ちたり、研修後の業務負担が大きくなったりする可能性もでてくるでしょう。 eラーニングなら、業務時間外でも自宅、通勤中、休憩中など、都合のよい時間に取り組むことができます。 自分の業務に支障が出る心配もなく、集中して学習できるのです。 自分の理解ペースで理解が確実 学習において、個々の理解力や習得ペースには差があるものです。 集合研修のほとんどは、講師1~数名対複数。 指導やサポートが行き届かないことも多く、場の流れに合わせて、知りたいことも、わからないことも解決できないまま終わってしまうこともあるようです。 eラーニングは、聞き取れない、理解できない箇所は何度でも繰り返すことができます。 また、何度でも復習できるため、理解を確実にし、結果的に効率的なスキル習得につなげられるのです。 手軽なので継続しやすい パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットなどモバイル機器にも対応しているため、学習に取り組む前準備が要りません。 起動してすぐに学習を開始することができます。 学習プロセスをすべて端末内で完結できる手軽さは、学習の継続効果にもつながるようです。 受講者にとってのメリットは利便性に関するものが中心です。 利便性は学習の動機を拡大し、ひいては学習効果につながっていきます。 eラーニング導入に必要なもの eラーニングを導入するにあたって、必要なものを解説していきます。 インターネット環境 eラーニングを活用するためには、インターネット環境を整えておく必要があります。 社内環境については、企業が担う範疇となるでしょう。 活用デバイス 現代では、ほとんどの人がパソコンやスマートフォンを所有しているでしょう。 企業では、各従業員にスマートフォンやタブレットを貸与しているところもあります。 いずれにしても、インターネット環境に適応するデバイスが必要です。 学習コンテンツ 学習の教材にあたる学習コンテンツの準備が必要です。 eラーニングは、学習教材の準備にはコストを要します。 種類としては、音声のみ、講義映像、アニメーション講義、パワーポイント資料などがあり、それぞれを組み合わせたものもあります。 学習コンテンツは、自社オリジナルの内容のコンテンツも制作できますし、すでにオンライン上で提供されている学習コンテンツやコースを選択して活用することも可能です。 外部コンテンツは、サービス業者と法人契約を結んでの活用となるでしょう。 コンテンツ制作は、自社で内製する方法と制作業者などに外部委託する方法があります。 学習コンテンツの国際標準規格のことをSCORM(スコーム)といいます。 規定に沿うコンテンツ制作によって、再利用、アクセシビリティ、互換性などを実現します。 LMS(学習管理システム) eラーニングとして学習を進めるには、LMS(Learning Management System)という学習管理システムが必要です。 学習コンテンツでの学習、学習履歴や状況のデータの蓄積や分析、および評価を一元化するシステムです。 学習プロセスの中でのテストの実施やレポート提出なども、学習している画面で完了できます。 また、その評価やフィードバック、結果データも使用者や管理者が確認できる形で蓄積できるのです。 複数の学習コンテンツの中から、学習者が選択したり、管理者が割り当てたりすることもできます。 受講者同士が意見や情報交換のできる機能を備えたLMSも登場しているようです。 eラーニング導入の際の注意点 では、eラーニングを導入する際の注意点を確認しておきましょう。 eラーニングのせっかくのメリットを最大限に取り入れるための企業の意識ポイントです。 自社のニーズに合わせる 企業がeラーニングを導入する効果は、単に従業員のスキルアップに留まりません。 導入の前に、eラーニングを導入するそもそもの目的を明確にしておくことが大切です。 明確な目的によって、自社にとっての適切なニーズを見出すことができるでしょう。 従業員の誰に、どのタイミングで、どんな学習コンテンツを提供し、どのように管理していくのかなど、自社のeラーニング構築のすべてのフェーズでの指針となります。 目的が明確になっていないと、単なる学習提供に留まりやすく、従業員のスキルアップや業務反映効果が低くなってしまうでしょう。 従業員の学習モチベーション維持 従業員の都合の良いときに取り組めるeラーニングですが、いつ、どのくらい、どのように取り組むかは個々の従業員に委ねられる部分が大きいです。 個人学習のため、モチベーションの維持が難しいこともあります。 学習コンテンツが常に完璧とも限らず、学習の中で躓きがあったり停滞したりする可能性があります。 企業側からのモチベーション喚起や支援も大切なので、システムだけに頼らない工夫が必要です。 たとえば、メンター的な担当者を置き、いつでも相談や質問のできる機能を活用したり、修了証の発行やポイント制の仕組みを作ったりするのも効果が期待できます。 また、孤独な学習とならないよう、学習者同士で交流できるSNS機能の追加も活発化しているようです。 コミュニケーション機会への配慮 コストの掛かりやすい集合研修の代わりにeラーニングを取り入れたとき、社員同士の接点の減少は避けられないでしょう。 eラーニングのデメリットにもなり得る点です。 学習やスキルアップに関わるすべてのことをeラーニングに置き換えてしまうのは得策ではないようです。 リアルに集まって一緒に学習する環境は、コストは掛かりますがデメリットばかりではないはずです。 感情や五感の感覚が重要な技術など実技トレーニングなしには習得できないものもあります。 eラーニングを社内活用する中で、使い分けをしていくことが大切です。 eラーニング導入のデメリット 雇用者、管理者にとってのデメリット ここでは、集合研修のeラーニングへの置き換えによって生じるマイナス要素を取り上げます。 受講者同士の交流が減る これはeラーニングの登場以来、デメリットとして言われ続けていることです。 集合研修の大きなメリットとして、同期との仲間意識や組織横断的なネットワーク作り、そして企業風土の醸成などが挙げられます。 これらの要素は会社への帰属意識、いわゆる「エンゲージメント」につながっていきます。 仮に集合研修を全てeラーニングに置き換えた場合、こうした点で機会損失が生じることは否めません。 eラーニングのメリットを優先するなら、社員同士の交流を図る別の施策を行うなど、工夫が必要になるかもしれません。 その場で質疑応答ができない 集合研修なら、その場で講師や他の受講者に質問ができます。 eラーニングの場合、基本的に単独で学習を進めることになるので、不明点や疑問があってもその場で解決することができません。 この点については、教材の作りや、別途質問対応窓口を設ける、社内SNSを活用するなど、運用上の工夫が必要になるでしょう。 従業員、受講者のデメリット 受講者にとってのeラーニングのデメリットは、メリットの裏返しと言えます。 モチベーションの維持が難しい これでは「いつでもどこでも学習できる」というメリットと引き換えになります。 eラーニングでは仲間と一緒にワイワイガヤガヤ、雑談を交えながら学習することはできません。 そのため、モチベーションの維持に苦しむ場合があります。 これには管理者側の働きかけが必要でしょう。 強制感を感じることがある 「いつでもどこでも学習できる」ということは、その学習から「逃げられない」ということです。 そもそも会社から提供される学習機会はフル活用すべきですし、集合研修なら逃げられるというものでもありませんが、システムで管理されるという状況にストレスを感じてしまう場合があります。 これについては、そうならないよう、教材の数やスケジュール等に工夫が必要でしょう。 受講するための環境・端末が必要 集合研修は身一つあれば受講できますが、eラーニングにはインターネット環境と端末が必要です。 昔はこのことが問題になりがちでしたが、今では企業における個人用パソコンの支給は一般化していますし、eラーニング受講に個人のタブレットやスマートフォンの利用を許可している企業も多くみられます。 風化しつつあるデメリットと言えるでしょう。 eラーニング導入時の注意点 ここでは集合研修をeラーニングに置き換える際の注意点を確認します。 全ての教育をeラーニング化できるわけではない 冒頭でも述べましたが、集合研修には集合研修ならではのメリットや、集合型でしかできない要素があります。 例えばディスカッションやロールプレイなど、応用や実技面のトレーニングは集合研修の方が向くでしょう。 eラーニングが登場した初期の頃は、集合研修を機械的にeラーニングに置き換えたため、学習効果が損なわれてしまう例がみられました。 そのような事態にならないよう、eラーニングで予習として知識の習得を行い、集合研修で実践を学ぶなど、それぞれの特徴を活かした教育設計が必要です(ブレンディッド・ラーニング)。 もっとも、IT技術の発展により、eラーニングでカバーできる範囲は着実に広がってきています。 例えば、以前は業務に必要な「動作」を教材コンテンツで伝えるのは困難でしたが、動画配信技術の向上により、今では熟練スタッフの動画を撮影して配信することで、手を使った細かな作業の仕方や体の動かし方などを、受講者にリアルに伝えることができるようになりました。 ディスカッションやシミュレーション、実技確認が必要な学習についても、SNSやテレビ会議システム等を取り入れることで補完が可能です。 eラーニングとそれ以外の教育手法をどのように組み合わせて活用していくか、自社に最適な形を検討しましょう。 受講者のモチベーション維持に工夫が必要 eラーニングの導入により、集団性が失われる分、個人のモチベーション喚起や受講促進に苦労が生じる場合があります。 一般的なLMSでは、進捗状況に応じてメール配信を行う(例えば未修了者だけにチアアップメールを送るなど)ことができますが、メンタリングの実施やランキング発表等を通じた学習する風土作り、集合研修との組み合わせ等、システムだけに頼らない工夫も大切です。 受講環境の整備が必要 これは注意点というよりは導入の大前提となりますが、eラーニングの利用には、インターネット環境と端末が必要です。 自社のインフラの状況を確認し、必要に応じて投資が必要になります。 なお、個人端末が支給されていなくても、受講サイト自体は個人ごとのログインアカウントで切り替えができるので、共用パソコンやタブレットを利用している例もみられます。 まとめ 如何だったでしょうか?今さら聞けないeラーニングと題しまして、歴史や普及してきた背景などを解説致しました。 メリット・デメリットも「雇用者・管理者側の視点」と「従業員・受講者側の視点」では、それぞれ大きく異なります。 現在すでにeラーニングを導入している企業、これからという企業もあると思います。 是非参考にして頂けたら幸いです。 ーーー 社員教育をカンタンに。 なら、クラウド型LMSですので、導入費用0円ですぐに始められます。

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eラーニングのメリット・デメリットとは?1からわかりやすく解説!|ITトレンド

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eラーニング(e-Learning、イーラーニング)とは、パソコン、スマートフォンやタブレットなどのデジタル機器、インターネットを利用して教育、学習、研修を行うことです。 インターネットを通じて学習するため、集合研修と異なり時間や場所を選ばずに受講者個人の事情に応じて、いつでもどこでも学習でき、受講者個人の習熟度に合わせて自分のペースで学習できる点が特長です。 そのため、以前は集合研修に参加できなかった受講者にも学習機会を提供することができるようになりました。 eラーニングはコンピュータ上で受講できる学習教材と、学習履歴やテストの成績などを把握管理するシステム(LMS 学習管理システム)を組み合わせたものが一般的で、教育担当者が集合研修を実施したり、紙で受講状況を管理する場合と比較して、大幅に手間を削減することができるようになりました。 eラーニングの歴史 コンピュータを用いた学習や教育では、1970年代から80年代にCAI(コンピュータ支援教育: computer-assisted instruction)と呼ばれ、コンピュータを教育・学習活動の補助的な教具として利用することが普及の始まりでした。 CD-ROMを活用しての学習などがそれにあたります。 その後 WBT(web-based training)などの発展とともに、1990年代にeラーニングという表現が現れました。 アメリカで開発されたeラーニングの技術やサービスが日本国内に入ったのは2000年あたりからです。 eラーニングも当初は企業や学校、自宅にあるパソコンでの学習に限られていましたが、 スマートフォンやタブレット機器が急速に普及するのに応じて、学習場所や時間を選ばないモバイルでの学習が可能になりました。 通信回線やコンピュータ、AV機器等を用いて遠隔地で教育機関の講義を受講することをディスタンスラーニング(distance learning)といいます。 教室にビデオカメラやマイクを持ち込んで、別の会場に衛星回線などを通じて中継するLIVE方式や受信側の教室でもカメラやマイクを用意し、受講生が遠隔地の講師に質問したり議論できるようにするなど双方向のシステムも開発されています。 予備校などでは人気講師の授業を全国の校舎で同時に受講できるような仕組みも構築されています。 eラーニング導入のメリット eラーニングを導入するメリットはたくさんあるようです。 学習機会を提供する雇用者側と学習に取り組む従業員側、それぞれの視点からのメリットを紹介します。 雇用者視点でのメリット 雇用者視点でのメリットは、大きく分けるとコスト削減やデータ活用が可能になる点です。 大勢の受講者に教育を届けることができる これはeラーニングの最大のメリットといえます。 集合研修の場合、一人の講師が一回の講義でカバーできるのはせいぜい40-50名でしょう。 仮に1000名の社員にコンプライアンス教育を行うとしたら、20回は同じ研修を行う必要があります。 大げさに聞こえるかもしれませんが、eラーニングの場合は一つの教材を一度に数千人、数万人に配信することができるので、圧倒的に便利です! 教育の品質を統一できる 先程の20回のコンプライアンス研修を同時期に開催するとしたら、複数の講師を手配することになると思います。 仮にテキストの内容が同じでも、講義の展開は講師次第です。 講師も同じことを何度も何度も話さなければなりません・・・。 体調を崩したりしていたらそれこそ大変です!しかしeラーニングの場合、どこで誰が受けても教材は同一ですので、講師の質に左右されることがありません。 最も評価の高い講師の研修をeラーニング化して配信!なんてことも可能です。 時間と場所の確保がいらない 集合研修の場合、全国各地の拠点ごとに日程を組んで会場を決め、受講者に集まってもらう必要があります。 スケジュール調整も大変ですし、その受講者も必ずその日に集まれるか?というとそうではありません。 どうしても休まなければならない状態になった場合は、その受講者の為にスケジュールを組む必要もでてきます・・・。 eラーニングの場合、国内はもちろん、インターネット環境が許せば世界のどこへでも同じ教材を配信することができます。 IT化が進んだ現代社会では「当たり前といえば当たり前」ですが、eラーニングが登場した当時は、「移動がいらない」というのは画期的なことでした。 コスト削減 eラーニングは、人材育成に掛かる経費、時間、労力、リスクといった様々なコストの削減を可能にします。 eラーニングは、集合学習で発生する場所の確保、講師選定やスケジュール調整、招集通知や出欠管理などの毎回の準備を省けます。 場所は不要のため人数制限もなく一度に数千、数万という規模で実施することも可能。 講師なしでも進めることができるなど、コスト面で比較しても大きな差が出るのです。 学習内容や資料も一度できあがってしまえば、毎回の作成やコピーも不要になります。 従業員の業務スケジュールに影響しないので、業務負担やリスクを発生させずに学習効果を得ることができるのです! 従業員のスキルの統一化 毎回同じ学習コンテンツを使えることは、従業員の知識やスキルの統一化にもつながります。 講師や研修が変わるごとに生じやすい内容の質の差も無くなるでしょう!何百人、何万人規模の従業員を対象にしても同一の内容を提供できます。 インターネット環境があれば、世界中どこでも同じ学習ができるため、地理的な問題もありません。 個人レベルだけでなく、事業所レベルでの知識・スキル・情報の統一化が図れます。 容易な修正や変更 学習コンテンツが単一化されているため、修正や変更などが必要になってもシステム内での一回の編集で完結できます。 「紙ベースで配布した後誤植が判明・・・」なんてことになったらとても面倒ですね。 あちこちに散らばった情報の担当者への通知も、それぞれの処理の手間も要りません。 必要な修正や変更をしそびれることも無くなるでしょう。 従業員の分析・評価が可能になる 学習している従業員の利用状況が記録に残せるため、進捗や理解度がチェックしやすくなります。 残されるデータを基にすることで、適正な評価や、理解を促すための適切なフォローが可能になるのです。 教育にかけられるコストは企業によって様々なので、一概に比較することはできませんが、eラーニングの導入により学習機会や対象者が拡大されれば、仮にコスト自体が増えたとしても、費用対効果はより高いと言えるでしょう。 上述のオートバックスセブンが試算対象とした教育も、eラーニングを導入したからこそ実施が可能になったものと考えられます。 そうしたことを踏まえた評価が必要です。 教育施策にオリジナリティが出せる 企業の人材育成プランは自社の課題に基づいて設計されるのがベストです。 もちろん、自社オリジナルの集合研修を開発することも可能ですが、基本的には専門家である講師のプログラムをベースにすることになります。 eラーニングの教材の調達方法はそれに比べると多様です。 既製品を買う• オーダーメイドする• 既製品をカスタマイズする• 自社で制作(よく「内製」と言います)する などという選択肢があります。 これらを組み合わせて活用することで、自社の人材育成上の課題に対して最も理想的な教育施策を追求することが可能です。 (eラーニングの教材は「モノ」ですので、「ヒト」を相手にするよりも調整が楽で自由度が高いという点も実は重要なポイントです) 学習履歴を自動的に取ることができる 集合研修の実施結果を「数値化」するのは大変ですが、eラーニングの場合は学習を実施するごとに学習時間や進捗率、取得点数などが自動的にデータベースに記録されます。 状況を把握したり、実施後のレポートのために集計を行ったりする手間は圧倒的に少なく済みますし、最初からデータ化されているので様々な軸での分析も可能です。 また、全ての情報が一つのデータベースに蓄積されていくので、ある受講者の学習履歴を一元管理し、必要なときに可視化することが可能です。 その集合はビッグデータとなり、自社の人材の傾向分析や教育施策の検討に活用することが可能です。 受講者とのコミュニケーションが楽 eラーニングの管理システム(LMS)には、受講者とのコミュニケーション機能がついているのが普通です。 集合研修を手で管理していた時代は、メールソフトを駆使して受講者に連絡を取っていたと思いますが、この場合、送信先のセットだけで一苦労。 誤送信のリスクも高く、連絡回数を極力減らす方向に調整していたと思います。 LMSでは、バイネームでメールアドレスを指定するのではなく、「ある教材の配信対象者」や「ある教材の進捗率が50%未満の受講者」といった条件でメールを送信することができるので、手間もリスクも減らせます。 自動配信機能も使えるので、事前にメールをセットしておくことも可能です。 メールのほかにも掲示板などの機能も使えます。 従業員視点からのメリット 従業員の視点でのメリットとしては、何といっても時間的に縛られない点が挙げられます。 学習時間と場所が自由 インターネット環境さえ整っていれば、時間や場所を選ばない学習が可能になります。 集合研修に参加する従業員は、本業務をストップしなければならず、業務進行を妨げたり、顧客対応が遅れたりする懸念があるものです。 業務が気になって研修への集中度が落ちたり、研修後の業務負担が大きくなったりする可能性もでてくるでしょう。 eラーニングなら、業務時間外でも自宅、通勤中、休憩中など、都合のよい時間に取り組むことができます。 自分の業務に支障が出る心配もなく、集中して学習できるのです。 自分の理解ペースで理解が確実 学習において、個々の理解力や習得ペースには差があるものです。 集合研修のほとんどは、講師1~数名対複数。 指導やサポートが行き届かないことも多く、場の流れに合わせて、知りたいことも、わからないことも解決できないまま終わってしまうこともあるようです。 eラーニングは、聞き取れない、理解できない箇所は何度でも繰り返すことができます。 また、何度でも復習できるため、理解を確実にし、結果的に効率的なスキル習得につなげられるのです。 手軽なので継続しやすい パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットなどモバイル機器にも対応しているため、学習に取り組む前準備が要りません。 起動してすぐに学習を開始することができます。 学習プロセスをすべて端末内で完結できる手軽さは、学習の継続効果にもつながるようです。 受講者にとってのメリットは利便性に関するものが中心です。 利便性は学習の動機を拡大し、ひいては学習効果につながっていきます。 eラーニング導入に必要なもの eラーニングを導入するにあたって、必要なものを解説していきます。 インターネット環境 eラーニングを活用するためには、インターネット環境を整えておく必要があります。 社内環境については、企業が担う範疇となるでしょう。 活用デバイス 現代では、ほとんどの人がパソコンやスマートフォンを所有しているでしょう。 企業では、各従業員にスマートフォンやタブレットを貸与しているところもあります。 いずれにしても、インターネット環境に適応するデバイスが必要です。 学習コンテンツ 学習の教材にあたる学習コンテンツの準備が必要です。 eラーニングは、学習教材の準備にはコストを要します。 種類としては、音声のみ、講義映像、アニメーション講義、パワーポイント資料などがあり、それぞれを組み合わせたものもあります。 学習コンテンツは、自社オリジナルの内容のコンテンツも制作できますし、すでにオンライン上で提供されている学習コンテンツやコースを選択して活用することも可能です。 外部コンテンツは、サービス業者と法人契約を結んでの活用となるでしょう。 コンテンツ制作は、自社で内製する方法と制作業者などに外部委託する方法があります。 学習コンテンツの国際標準規格のことをSCORM(スコーム)といいます。 規定に沿うコンテンツ制作によって、再利用、アクセシビリティ、互換性などを実現します。 LMS(学習管理システム) eラーニングとして学習を進めるには、LMS(Learning Management System)という学習管理システムが必要です。 学習コンテンツでの学習、学習履歴や状況のデータの蓄積や分析、および評価を一元化するシステムです。 学習プロセスの中でのテストの実施やレポート提出なども、学習している画面で完了できます。 また、その評価やフィードバック、結果データも使用者や管理者が確認できる形で蓄積できるのです。 複数の学習コンテンツの中から、学習者が選択したり、管理者が割り当てたりすることもできます。 受講者同士が意見や情報交換のできる機能を備えたLMSも登場しているようです。 eラーニング導入の際の注意点 では、eラーニングを導入する際の注意点を確認しておきましょう。 eラーニングのせっかくのメリットを最大限に取り入れるための企業の意識ポイントです。 自社のニーズに合わせる 企業がeラーニングを導入する効果は、単に従業員のスキルアップに留まりません。 導入の前に、eラーニングを導入するそもそもの目的を明確にしておくことが大切です。 明確な目的によって、自社にとっての適切なニーズを見出すことができるでしょう。 従業員の誰に、どのタイミングで、どんな学習コンテンツを提供し、どのように管理していくのかなど、自社のeラーニング構築のすべてのフェーズでの指針となります。 目的が明確になっていないと、単なる学習提供に留まりやすく、従業員のスキルアップや業務反映効果が低くなってしまうでしょう。 従業員の学習モチベーション維持 従業員の都合の良いときに取り組めるeラーニングですが、いつ、どのくらい、どのように取り組むかは個々の従業員に委ねられる部分が大きいです。 個人学習のため、モチベーションの維持が難しいこともあります。 学習コンテンツが常に完璧とも限らず、学習の中で躓きがあったり停滞したりする可能性があります。 企業側からのモチベーション喚起や支援も大切なので、システムだけに頼らない工夫が必要です。 たとえば、メンター的な担当者を置き、いつでも相談や質問のできる機能を活用したり、修了証の発行やポイント制の仕組みを作ったりするのも効果が期待できます。 また、孤独な学習とならないよう、学習者同士で交流できるSNS機能の追加も活発化しているようです。 コミュニケーション機会への配慮 コストの掛かりやすい集合研修の代わりにeラーニングを取り入れたとき、社員同士の接点の減少は避けられないでしょう。 eラーニングのデメリットにもなり得る点です。 学習やスキルアップに関わるすべてのことをeラーニングに置き換えてしまうのは得策ではないようです。 リアルに集まって一緒に学習する環境は、コストは掛かりますがデメリットばかりではないはずです。 感情や五感の感覚が重要な技術など実技トレーニングなしには習得できないものもあります。 eラーニングを社内活用する中で、使い分けをしていくことが大切です。 eラーニング導入のデメリット 雇用者、管理者にとってのデメリット ここでは、集合研修のeラーニングへの置き換えによって生じるマイナス要素を取り上げます。 受講者同士の交流が減る これはeラーニングの登場以来、デメリットとして言われ続けていることです。 集合研修の大きなメリットとして、同期との仲間意識や組織横断的なネットワーク作り、そして企業風土の醸成などが挙げられます。 これらの要素は会社への帰属意識、いわゆる「エンゲージメント」につながっていきます。 仮に集合研修を全てeラーニングに置き換えた場合、こうした点で機会損失が生じることは否めません。 eラーニングのメリットを優先するなら、社員同士の交流を図る別の施策を行うなど、工夫が必要になるかもしれません。 その場で質疑応答ができない 集合研修なら、その場で講師や他の受講者に質問ができます。 eラーニングの場合、基本的に単独で学習を進めることになるので、不明点や疑問があってもその場で解決することができません。 この点については、教材の作りや、別途質問対応窓口を設ける、社内SNSを活用するなど、運用上の工夫が必要になるでしょう。 従業員、受講者のデメリット 受講者にとってのeラーニングのデメリットは、メリットの裏返しと言えます。 モチベーションの維持が難しい これでは「いつでもどこでも学習できる」というメリットと引き換えになります。 eラーニングでは仲間と一緒にワイワイガヤガヤ、雑談を交えながら学習することはできません。 そのため、モチベーションの維持に苦しむ場合があります。 これには管理者側の働きかけが必要でしょう。 強制感を感じることがある 「いつでもどこでも学習できる」ということは、その学習から「逃げられない」ということです。 そもそも会社から提供される学習機会はフル活用すべきですし、集合研修なら逃げられるというものでもありませんが、システムで管理されるという状況にストレスを感じてしまう場合があります。 これについては、そうならないよう、教材の数やスケジュール等に工夫が必要でしょう。 受講するための環境・端末が必要 集合研修は身一つあれば受講できますが、eラーニングにはインターネット環境と端末が必要です。 昔はこのことが問題になりがちでしたが、今では企業における個人用パソコンの支給は一般化していますし、eラーニング受講に個人のタブレットやスマートフォンの利用を許可している企業も多くみられます。 風化しつつあるデメリットと言えるでしょう。 eラーニング導入時の注意点 ここでは集合研修をeラーニングに置き換える際の注意点を確認します。 全ての教育をeラーニング化できるわけではない 冒頭でも述べましたが、集合研修には集合研修ならではのメリットや、集合型でしかできない要素があります。 例えばディスカッションやロールプレイなど、応用や実技面のトレーニングは集合研修の方が向くでしょう。 eラーニングが登場した初期の頃は、集合研修を機械的にeラーニングに置き換えたため、学習効果が損なわれてしまう例がみられました。 そのような事態にならないよう、eラーニングで予習として知識の習得を行い、集合研修で実践を学ぶなど、それぞれの特徴を活かした教育設計が必要です(ブレンディッド・ラーニング)。 もっとも、IT技術の発展により、eラーニングでカバーできる範囲は着実に広がってきています。 例えば、以前は業務に必要な「動作」を教材コンテンツで伝えるのは困難でしたが、動画配信技術の向上により、今では熟練スタッフの動画を撮影して配信することで、手を使った細かな作業の仕方や体の動かし方などを、受講者にリアルに伝えることができるようになりました。 ディスカッションやシミュレーション、実技確認が必要な学習についても、SNSやテレビ会議システム等を取り入れることで補完が可能です。 eラーニングとそれ以外の教育手法をどのように組み合わせて活用していくか、自社に最適な形を検討しましょう。 受講者のモチベーション維持に工夫が必要 eラーニングの導入により、集団性が失われる分、個人のモチベーション喚起や受講促進に苦労が生じる場合があります。 一般的なLMSでは、進捗状況に応じてメール配信を行う(例えば未修了者だけにチアアップメールを送るなど)ことができますが、メンタリングの実施やランキング発表等を通じた学習する風土作り、集合研修との組み合わせ等、システムだけに頼らない工夫も大切です。 受講環境の整備が必要 これは注意点というよりは導入の大前提となりますが、eラーニングの利用には、インターネット環境と端末が必要です。 自社のインフラの状況を確認し、必要に応じて投資が必要になります。 なお、個人端末が支給されていなくても、受講サイト自体は個人ごとのログインアカウントで切り替えができるので、共用パソコンやタブレットを利用している例もみられます。 まとめ 如何だったでしょうか?今さら聞けないeラーニングと題しまして、歴史や普及してきた背景などを解説致しました。 メリット・デメリットも「雇用者・管理者側の視点」と「従業員・受講者側の視点」では、それぞれ大きく異なります。 現在すでにeラーニングを導入している企業、これからという企業もあると思います。 是非参考にして頂けたら幸いです。 ーーー 社員教育をカンタンに。 なら、クラウド型LMSですので、導入費用0円ですぐに始められます。

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理学療法士向けe

学研eラーニング

コンテンツ範囲・内容 初任者研修相当の内容から現場での指導・統制を任されるリーダー向けの内容も網羅。 法定研修だけでなく、事例に基づくヒヤリハット研修や、介護福祉士、ケアマネージャーの試験対策講座、介護施設・事業所の経営者向けコンテンツなども充実している。 また、オプションとして外国人スタッフ向けの母国語(ベトナム語、中国語、英語、など)での研修コンテンツも準備されている。 実技動画約100本、講義動画約900本、多言語オプション動画約300本 その他 特筆すべき点として介護職員としての適性をチェックできる適性テスト機能が備わっており、介護職員採用時の判断材料として活用できる。 価格 管理者ライセンス料 2ID 年間64,800円(税込) 受講者1名につき月額216円(税込) コンテンツ範囲・内容 第一期(7講座)と第二期(10講座)に分かれており、1ヵ月に3講座まで受講可能。 価格 受講者1名、3講座まで月額350円(税込) コンテンツ範囲・内容 主任やユニットリーダーなど介護現場のキーパーソン向けの講座とスタッフ向けの講座の二種類のコースがある。 コンテンツの構成としてはイラストとアニメーションによる解説に加え、テーマごとに出題される確認テストが備わっている。 リーダー向けは「問題解決」や「リスクマネジメント」、スタッフ向けは「心構え」や「コミュニケーション」を学習のポイントとしており、自分のペースで学習できるようナレーションのオン/オフの切り替えが可能。 価格 価格は購入時のみとなり期限は特にナシ リーダー向け講座:5人分のID・・・27,000円(税込) スタッフ向け講座:1人分のID・・・5,400円(税込) コンテンツ範囲・内容 年度ごとに区切られた講義の配信。 新人介護スタッフ研修コースと介護スタッフ研修コースの2コースがある。 それぞれ約30分の講義となっている。 それぞれ約45分の講義となっている。 新人介護スタッフ研修コース21動画、介護スタッフ研修コース12動画、合計33動画 その他 パソコンでの受講にはFlash Playerの環境が必要。 スマートフォンでは別途動画視聴用のアプリインストールが必要。 価格 3人分のIDまで月額9,720円(税込) コンテンツ範囲・内容 特徴として、ISO9001取得、運用を目的に学習するコンテンツが準備されている。 ISO9001基礎コース 医療安全の基礎知識 医療事故と法的責任 医療・介護現場におけるノンテクニカルスキル基礎コース 医療・介護現場におけるコミュニケーションエラー 院内感染対策 個人情報保護基礎 院内感染対策に関するコンテンツは5コースあり、全18動画と充実している。 ISO9001・・・3コース 医療安全コース・・・4コース 院内感染対策コース・・・5コース 個人情報保護コース・・・1コース 合計 13コース その他 受講にはWindowsPC+Flash Playerの環境が必要。 価格 システム利用基本料金+教材料金 システム利用費用は利用者数によって異なる。 また、教材ごとに費用がかかる。 1含む) 教材費(価格は購入時のみ) 院内感染vol. 2=64,800円(税込) 院内感染vol. 3=64,800円(税込) 個人情報保護基礎=64,800円(税込) ------------------- 合計(年間) 1,023,840円.

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