風疹 ワクチン 男性。 風疹Q&A(2018年改訂)

風疹の症状・感染リスク…大人もMRワクチン予防接種を [予防接種・ワクチン] All About

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風疹ウイルスに感染すると、平均16~18日間ほどの潜伏期間を経て発症します。 ただし、風疹ウイルスに感染しても15~30%程度の人は、抗体はできるが症状は現れない不顕性感染(ふけんせいかんせん)となるとされています。 不顕性感染の場合でも、気づかないうちに周囲に感染を広げてしまうことがあるため、注意が必要です。 大流行した2013年の調査では、風疹の患者数は女性よりも男性のほうが約3倍多くみられました。 感染場所として最も多いのは、職場だといわれています。 また、妊婦が感染すると、生まれてくる赤ちゃんに先天性風疹症候群という病気が起こる可能性がありますが、妊婦への感染経路として最も多いのは、夫から妻への感染です。 先天性風疹症候群を防ぐためには、男性を含めて風疹を予防することが重要です。 1962年4月1日以前生まれ... 接種なし• 1962年4月2日~1979年4月1日生まれ... 男性は接種なし、女性は中学生のときに集団接種 1回• 1979年4月2日~1987年10月1日生まれ... 男女共に中学生のときに個別接種(1回)• 1987年10月2日~1990年4月1日生まれ... 男女共に幼児期に個別接種 1回• 1990年4月2日以降生まれ... 男女共に個別接種(2回)(時期は生年月日によって異なる) 接種を受ける機会がなかった人や、接種したかどうかわからない人、風疹にかかったことがあるかどうかわからない人は、自分や家族を風疹から守るために、予防接種を受けることをお勧めします。

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風疹の予防接種後の避妊期間があるのはなぜ?男性の方が長くかかる?

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いつ感染してもおかしくない人 現在、風疹に対する治療薬はなく、風疹ワクチンを接種して予防することが最良の対策だ。 日本では1994年に予防接種法が改正され、95年4月以降、生後12~90か月の男女への風疹ワクチンの定期接種が義務付けられた。 当時7歳6ヶ月未満の子どもとそれ以降の出生者は、ほぼワクチン接種済である。 現在は麻疹ワクチンと風疹ワクチンを混合したMRワクチンを1歳時と小学校入学前の2回接種することが一般的で、これで99%の人で感染予防が可能と報告されている。 しかし、1995年3月以前の風疹ワクチン接種状況は決して満足なものではない。 日本で風疹ワクチンの接種が開始されたのは1977年8月。 先天性風疹症候群を回避するため、将来妊娠の可能性がある女子中学生への集団接種として始まった。 1989年には生後12~72カ月の男女全員への麻疹ワクチン定期接種時に、風疹ワクチンも含まれた混合ワクチンを選択してもよいこととなった。 ただしこの時期は、現在の2回接種ではなく、1回接種だった。 端的に言えば、現在30歳代から50歳代前半の男性で、風疹にかかったことがない人は、いつ風疹に感染してもおかしくない。 ちなみに50歳代後半以降の男性は、ワクチン接種を受けていないが、逆に多くの人が風疹を経験したことで風疹ウイルスに対する抗体を持っているといわれている。 実際、今回の7月下旬以降の風疹患者報告の6割以上は30~40歳代の男性で占められている。 日本で風疹の感染拡大や先天性風疹症候群の発生を阻止するためには、30歳代以降の男性のワクチン接種をいかに推進するかにかかっている。 もちろん厚生労働省や地方自治体も、この世代へのワクチン接種を呼びかけてはいる。 しかし、接種するかどうかは任意で、定期接種の子供ならば無料となる接種費用も1回当たり約1万円(麻疹ワクチンとの混合ワクチンのケース)を自己負担しなければならない。 成人男性のワクチン接種への補助は限定的 ただ、成人男性でも風疹ワクチンの接種に自治体から接種費用の補助が出る場合もある。 それは妊娠の可能性のある女性の配偶者や同居者の場合だ。 しかし、この対応も自治体によってまちまちである。 全国の政令指定都市20市だけを見ても、妊娠する可能性のある女性や妊娠中の女性の配偶者・同居者への風疹ワクチン接種費用を補助しているのは半数の10市のみ。 厚生労働省は2月に風疹予防イベントを成田空港で開催。 ピンクの法被に身を包んだスタッフが風疹予防を訴えた。 法被の裾のデザインは抗体をイメージしたもの しかも、その基準は婚姻関係のある配偶者のみのケース、「パートナー」という表現で事実婚など婚姻関係のない男性も含むケース、同居家族の他の男性も含むケースとバラバラだ。 そもそも女性が日常生活で接触する男性は、配偶者・パートナーや同居家族のみに限定されているわけではない。 そのため、現在の制度は先天性風疹症候群の防止には十分とは言えない。 自分だけの問題ではない 風疹への感染は自分だけの問題ではない。 もし妻が妊娠中に自分が感染してしまえば、自分の子供を死産または先天性の病気にさせ、早死させてしまう可能性がある。 それは妊娠がわかっていない時期においても同様だ。 風疹の感染経路には、患者の咳やくしゃみに含まれるウイルスを吸い込むことによる「飛沫感染」と、ウイルスが付着した手で、口や鼻に触れることによる「接触感染」がある。 風疹に感染した男性が、通勤電車の中、職場や飲食店・買い物先で知らない間に、妊娠女性に風疹をうつしている可能性もあるのだ。 予防接種義務の無かった世代はある意味で「被害者」とも言えるが、それよりも風疹の予防接種をしていないということは新生児の「未必の故意」による殺人や傷害の「加害者」になりうるぐらいの認識を持って欲しい。

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40代50代男性は風疹の抗体検査を受けよう!無料クーポンはどこでもらえる?検査方法は?|日々暮らす

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はじめに 妊婦が風疹に罹患した場合、胎児に先天性風疹症候群(congenital rubella syndrome : CRS)を起こすことがあるのは、どの産婦人科医にとっても常識であるが、実際に風疹罹患が疑われる妊婦の血清学的検査結果の判断やCRSリスクの評価について、かつては一定した判断基準や管理方針が存在しなかった。 従って実際にはCRSリスクの高くない症例に対しても十分な検討がなされないまま必要のない人工妊娠中絶がおこなわれた症例が存在していたと考えられている。 幸い、1995年から男女幼児が風疹ワクチン接種対象となった後に風疹患者数が減少、CRSの発生も減少し、年間0~2例にとどまっていたため、大きな問題は生じていなかった。 2013年現在、風疹が大流行の兆しをみせている。 近年の流行は、妊娠子育て世代の成人に患者が多いという特徴があり、CRSの発生増加が懸念される。 風疹流行時に産婦人科医として必要な対応についてまとめる。 1.2004年発の緊急提言 2003~2004年にかけて発生した風疹小流行の際、年間1~2例にとどまっていたCRSが年間10例と急増した。 ただちに厚労省研究班が発足し、これ以上のCRSの発生を抑制し、妊婦に対する正確なリスク評価と対応を提供することを目的に、可及的速やかに検討がおこなわれ、「風疹流行および先天性風疹症候群の発生抑制に関する緊急提言」が発せられた()。 この提言はその後、産婦人科診療ガイドライン産科編(2008、2011)にも取り上げられ、風疹罹患(疑いを含む)妊娠女性への対応に関しては、全国の産婦人科医の間である程度統一された管理がなされるようになった。 2.相談窓口(2次施設) 提言のII.では、低抗体価の女性に対する注意を喚起するとともにCRSハイリスク例の見落としを避け、CRSリスクの正しい評価および無用な人工妊娠中絶の防止を目的とし、妊娠女性への診療対応の概略フロー図を示し、風疹罹患(疑いを含む)妊婦については各地区ブロックごとの相談窓口(2次施設)との間で報告用紙等を用いて正確かつ適切な情報の交換をおこない、予測されるCRSリスクの情報等を2次施設から返信、ケースに即したリスク説明を主治医よりおこなう手順を示した(IASR )。 2004年の流行の後、幸い大きな流行は発生せず、CRS患者数は再び年間0~2例で落ち着いていた。 2次施設への相談事例の多くは、フロー図に従って検査を進めた際に風疹HI抗体価が高値であるとか、風疹特異的IgM が弱陽性であるとかいった、血清学的「疑い」妊婦のみであり、これら症例にCRSのリスクはなく、ほとんどの事例がカウンセリングにとどまり、胎児診断を要する例はきわめて少なく、実際に風疹に罹患したようなハイリスク例は来談しなかった。 2011年末に、海外で風疹に罹患した例の報告を皮切りに、国内での風疹患者数が増加、2012年に寄せられた2次施設への相談事例は、本人や夫の明らかな風疹罹患といったCRSハイリスク例が来談するようになり、羊水中風疹ウイルスPCR 検査の実施件数が増加、実際に風疹ウイルスが検出された例が報告されるに至った。 3.産婦人科医に求められる対応 緊急提言が発せられて8年半、長い間実際の風疹罹患妊婦に接することなく半ば「マンネリ化」していた妊婦と風疹について、2013年に予測される爆発的風疹流行を前に、CRSリスク判断と正しい対応、予防接種の勧奨について全国の産婦人科医に周知徹底する必要がある。 改めて2004年版緊急提言を読み直してほしい。 患者の発生が長くみられなかった間に、フロー図およびワクチン接種勧奨基準に関して、2次施設担当者から手順の緩和を求める意見が出ていたが、この流行状況下において対応の手を緩めることは適切ではない。 妊婦に対して無用な不安を与えることなく、かつ真のCRSハイリスク例への正しい対応が求められる。 風疹流行そのものの抑制に対しても産婦人科医として一役買いたい。 提言の内容および今回の風疹流行にあたり、一般産婦人科医に対し特に強調しておきたい点を示す。 (1)予防接種の勧奨 妊婦や不妊治療中女性の夫世代は現在の風疹流行の中心であり、夫および家族に対し麻疹風疹混合ワクチン(MRワクチン)の接種を強く勧める。 産婦人科を受診する女性を通して、20~40代の男性への接種を促す好機と考え、十分な抗体を有している女性も含め全員に夫へのMRワクチン接種を提案してもよい(明らかな接種記録がある場合を除く)。 2006年よりMRワクチンの2回接種が開始され、現在、定期接種として、 1 生後12~24カ月未満(第1期)、 2 就学前1年間(第2期)、が接種対象である。 つまり、今おなかにいる赤ちゃんは出生後にMRワクチンの2回接種を受ける予定だが、現在23歳以上の人は2回接種を受ける機会はなかったので、過去の接種歴が不明で仮に接種歴があったとしても、受けられなかった2回目を今受けると考えていただくと理解を得やすい。 事前の抗体検査も必要ない。 定期接種がMRワクチンになったため、風疹単抗原ワクチンに比べ接種機会を得やすい。 麻疹患者も近年では成人が中心であり、風疹単抗原ワクチンを探すよりMRワクチン接種を受けてよい。 不妊治療に訪れる女性は2カ月の避妊を要する風疹ワクチンを受けたがらないが、1~2カ月を急いでやっと妊娠が成立したところで本人または夫が風疹に罹患して後悔することのないようにしたい。 ワクチン接種した男性の避妊は必要ない。 (2)妊婦への対応 初診時に、風疹罹患に関する問診(発疹、発熱、風疹患者との明らかな接触)をとり、以後も何かあれば申告するよう伝える。 できるだけ早く風疹抗体検査をおこない、抗体陰性または低抗体価の者に対しては特に人ごみを避けるなど風疹罹患に注意を喚起し、妊娠終了後にはワクチン接種を受けるよう情報提供をする。 風疹罹患や患者との接触が疑われる場合にはフロー図に沿って検索を進めるが、血清学的所見のみでCRSのリスク評価は困難である。 詳細な検討をしないまま人工妊娠中絶に至ることのないよう、無用な不安を与えない配慮が必要である。 2次施設を積極的に活用してほしい。

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