宮崎大学 オンラインストレージ。 5大クラウドストレージ徹底比較。リモートやグループワークの効率化に役立つのは?|成果につながるWebスキルアッププログラム

無料で使えるオンラインストレージ18選!容量無制限・登録不要など比較表つき

宮崎大学 オンラインストレージ

オンラインストレージとは、インターネット上でデータが保管できるディスクスペースのことです。 自分でハードディスクなどの媒体を用意しなくても、インターネット環境があればバックアップをとることができます。 このようなサービスを、 クラウドサービスともいいます。 オンラインストージのサーバー、つまりハードディスクにデータをコピーして保存します。 USBメモリーやハードディスクのように手元にがなく、遠くはなれたクラウド上にあるということになります。 オンラインストレージは、インターネット上のサービスとなるため、ログインして使用します。 それぞれのサービスでIDとパスワードなど アカウントの登録が必要となります。 エクスプローラー、Microsoft OneDrive。 他に、Yahoo! ボックス、iCloud、Dropbox、Googleドライブ、Amazon Driveなどがあります。 同期 USBメモリーや外付けHDDと違って手元にあるストレージではないので、インターネット環境は必要となります。 セキュリティに関しては、万が一のことを考えると、機密性が高いデータはオンラインストレージではあまり向いていないといえます。 理由は、いくつかのクラウドサービスにある共有という機能です。 この機能を有効にすると、リンクを発行したり 閲覧できるユーザーを限定して公開するようなことができます。 しかし機能をあまりよく理解せずに、あるいは操作ミスで共有を有効にすると、URLに複雑な乱数でリンクが生成されるとはいえ、不特定多数にデータを閲覧される可能性があります。 つまり、情報の機密性とオンラインストレージに実装されている共有という機能は相反するということです。 またセキュリティにおける考え方の問題もあります。 例えばクラウドサービスのいくつかは、インストール後の初期設定でユーザーフォルダのドキュメントやデスクトップなどをデフォルトで同期する設定になっているものがあります。 インストール時にこれらの設定を概ね解除できるようになっていますが、仮にドキュメントを同期させた状態でインストールを行い、利用し始めたとすると同期されたファイルやフォルダはサーバーにもコピーされます。 ドキュメントというのは、様々なソフトウェアがデータの格納場所としてフォルダをおくことがあります。 例えば年賀状のソフト、メールソフト、会計ソフトなどがあります。 これは自分以外の他者の情報が含まれているもの、機密性の高いものが、前述した人的ミスによる共有のリスクなどに近づくことになります。 場合によっては、事業所・企業ではインシデントになる可能性もあります。 このように情報セキュリティの観点から、少なくとも自分以外の他者が関わるような情報、ビジネスにおける顧客情報、経営に関わるような情報は、機密性が十分確保された別の手段を優先的に考慮する必要があるといえます。 逆にいうなら、写真や音楽の保管領域、モバイルデバイスとの連携、友人や家族など限定的な公開、チームでの共同作業などに適しているといえます。 実際オンラインストレージのサービスの多くはそのような利用形態を志向しているところがあります。 最終的にオンラインストレージをどのように使うのかというのは、セキュリティや使用目的などを含めて総合的に考えることになります。 一般的にパーソナルユースで使うなら写真や音楽などマルチメディア、ビジネスユースで使うなら資料のバックアップや共同作業などになってくると考えられます。 またIDやパスワードが知られたら、ログインされてデータの閲覧などのリスクもあります。 ただログインに関しては、Microsoft、Apple、Dropbox、Googleなど が使えるため、セキュリティは向上しています。 サイドバー.

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抱えていた課題 メールでのファイル共有では運用負担が大きすぎる 宮崎県の中核教育研究機関として先端学術研究に取り組む宮崎大学。 植物育種・遺伝資源学の研究に従事している明石良氏を代表者とした研究『環境変動に対する植物の頑健性の解明と応用に向けた基盤技術の創出:大規模画像データに基づくゲノムと環境の相互作用を考慮した成長予測モデルの構築』は、「国立研究開発法人 科学技術振興機構 」JST の CREST に採択された。 CRESTとは、「科学技術イノベーションに大きく寄与する卓越した成果を創出することを目的とし、研究代表者が複数の共同研究グループを組織し実施するネットワーク型研究」のこと。 本プロジェクトでは、「気候変動時代の食料安定確保を実現する環境適応型植物設計システムの構築」という戦略目標が評価された。 このプロジェクトでは、大阪大学 大阪府 や東北大学 宮城県 、茨城大学 茨城県 などの大学の他、かずさ DNA 研究所 千葉県 といった研究機関とプロジェクトチームを作り、共同研究を進めている。 「申請書や報告書、実験データ、プレゼンテーションファイルなどの情報を共有するため、当初はメールやファイル転送システムなどを利用していました。 しかし、受信メールがメールボックスを圧迫したり、ファイルのバージョン管理が必要になったりするなど、繁雑な作業が増えてしまい、本来の業務遂行に影響がでてしまうようになりました」 ー 田中 氏 ソリューション マルチ OS・マルチデバイスに対応し 多くのユーザーを抱えるDropbox Businessを採用 そこで、コラボレーションのためのプラットフォーム導入を検討することになった。 「データをタブレットで取得するシステムを想定しているため、マルチデバイス対応は必須。 さらに、セキュリティリスクについても配慮が必要です。 これらの条件を満たす、扱いやすいプラットフォームを探していました」 ー田中 氏 数あるソリューションの中から選定されたのが「Dropbox Business」だ。 Dropbox Businessは、オンラインストレージの大手サービスとして知られ、多くのユーザーが利用している。 Dropbox Businessのフォルダ内で作成・更新されたファイルは即座に同期されるので、メンバーはほぼリアルタイムで最新データを共有できる。 また、大容量のファイルであっても「スマートシンク」機能を使えばパソコン本体のストレージ容量を気にせずファイルを共有できる。 さらに、Dropboxでプレビューすれば、ファイルを中心にコメントのやり取りも可能だ。 つまり、情報共有の仕組みとして非常に優れているのだ。 2 要素認証にも対応しており、セキュリティ面も万全。 ファイルを共有できる期間を指定できるなど、管理しやすいソリューションとなっている。 Dropbox Businessは、認定パートナーである株式会社キャップドゥを通じて導入された。 キャップドゥは、九州地方を中心に展開している IT コンサルティング企業だ。 国立大学など Dropbox を始め多くのソリューションを提供しており、地場の企業ならではのフットワークの軽さと導入実績が評価され選定された。 同校は、Dropbox Businessを導入した結果、生産性が向上したという。 「同一のファイルをそれぞれが編集できるようになりました。 そのため、メールでファイルを送受信する必要がなくなり、バージョン管理や各所から届くファイルを統合する手間が省けました」 ファイルが更新されると、都度アプリやメールで通知されるので、すぐに対応できるようにもなった。 「実験棟と作業棟は別棟なので、通知は非常に便利です。 通知は、共同研究者にもリアルタイムで届いているので、それぞれがタイムリーに作業できるようになりました」 Dropbox Business の導入によって、実験データがストレスなくやりとりできるようになり、安定して利用できる環境が整ったのだ。 さらに、ファイルを間違えて上書き・編集した際にもDropbox Businessは役立っているという。 「Dropbox Business はファイルの履歴が残っており、すぐに以前のファイルの状態に戻せるのも安心感があります。 また、ファイルは誰が保存・更新したのかも明らかなので、確認・対応する人物を特定できる点もありがたいですね」 最近では、他プロジェクトとのデータ共有にもDropbox Businessが使われ始めている。 「Dropbox を使っている研究者は多いので、データの共有が非常に容易になりました。 メジャーなオンラインストレージのメリットはこういった所にもあると実感しています」 さらに Dropbox Business は、タスク管理にも活用されている。 「共同研究ではタスク管理も課題でした。 さまざまなツールを検討しましたが、使い勝手やコストなどで導入しやすいものではありませんでした。 そこで、Dropbox Paper を使ってタスクや議事録などのドキュメントを管理する方法を試してみたところ、非常にシンプルに管理できるようになりました。 いまでは、論文を作成する際にも Dropbox Paper を使っています。 おかげで、作業効率が飛躍的に高くなりました」 Dropbox Paper は、組織やチームの仕事やアイデアの共有をサポートする共同作業用ツール。 クラウド上のホワイトボードのような形で、プロジェクトに携わるチームメンバーを招待し、情報共有したファイルをもとにした議論や、簡単なタスク管理といった共同作業が可能となる。 議事録を単なる記録で済ませず、プロジェクトとして完結するために活用している企業も多い。 結果 IR 業務の効率化へ向けさらなる活用拡大も検討 このように、ファイルの共有やタスクの共有に効果が出た Dropbox Business だが、今後は学内での利用も検討されている。 その1つが大学 IR Institutional Research。 これは、大学の諸活動に関する情報を収集し、教育機能や経営の基礎となる情報を分析・提供することで、大学の自己評価、意思決定に寄与する活動のこと。 「私の本業は大学 IR。 こちらでも Dropbox Business の利用を検討しています。 大学IRは多くのレポートを作成し、提供していますが、その際のレポート共有に Dropbox Business が使えないか検討しているところです」 ー 田中 氏 現在は、大学が提供しているドキュメント共有システムを使っているが、データの登録や閲覧に手間がかかり、使い勝手が悪い。 「情報を分析・提供しても、それをシンプルに共有できなければ、その情報が活用されることがありません。 Dropbox Business はマルチ OS に対応しており、ファイルの共有もシンプル。 だれでも受け入れられやすい情報共有ツールです。 そのメリットをしっかり伝え、まずは IR の執行委員から使ってもらい、学内での利用を広げていければ」 ー 今後の展望について語る、明石 良 氏 Dropbox Business は、情報の共有のみならず、コラボレーションプラットフォームとして利用されている。 情報を安全に共有できる上、仕事やアイデアの共有をサポートするツールも用意されている。 それだけに生産性の向上の先駆的なモデルとして大きな役割をはたしていくだろう。

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ネットワンシステムズ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:吉野 孝行、以下 ネットワンシステムズ)は、国立大学法人 宮崎大学(所在地:宮崎県宮崎市、学長:池ノ上 克、以下 宮崎大学)の学生・教職員約9,000人が利用する、教育・研究システム用の共通仮想基盤および南海トラフ地震を想定した遠隔地へのバックアップシステムを構築しました。 この環境は本年4月から稼働しています。 宮崎大学は、130台以上の仮想サーバが稼働するこの共通仮想基盤に、事前検証済み仮想基盤パッケージ「FlexPod」を採用することによって、従来利用していた仮想基盤と比較して初期投資コストと運用負荷を削減しています。 また、遠隔バックアップでは、対象データが約70TBもの大容量にもかかわらず、差分データの抽出と重複排除を併せて適用することによって容量を劇的に削減し、日々のバックアップを実現しています。 さらに、学生・教職員の利便性向上の側面では、時間と場所を選ばずに利用者間でファイルを共有できるオンラインストレージを導入しました。 これは情報セキュリティの強化を図る目的でもあり、USBメモリ等の外部媒体を極力使わないことで、紛失事故等を防ぐ手段の1つとして有効に利用しています。 また、増加するモバイル端末の利用に対応するため、最大通信速度1. 3Gbpsを実現するIEEE802. 11acに対応した無線LANアクセスポイントと、そのパフォーマンスを最適化する無線LANコントローラーを採用することで、講義棟無線LANのエリア拡大と高速化も実現しています。 セキュリティ強化、2. 情報基盤の整備、3. 情報共有、4. 組織・人材育成に取り組んでいます。 情報基盤の整備では、利便性・可用性・業務効率を改善し、災害時の事業継続性を向上するため、最新技術を活用した共通仮想基盤を整備するとともに、遠隔地へのバックアップシステムを構築することにしました。 「FlexPod」の採用によって、従来利用していた仮想基盤と比較して、初期投資コストを軽減するとともに、各社の製品を連携させて物理・仮想環境双方を一元管理可能にすることで運用管理負荷も大きく低減しています。 また、省スペース・省エネルギーも実現しています。 特に、従来はデータ容量が逼迫していたため、仮想サーバが利用するストレージ容量を管理者が細かく調整する必要があるとともに、その調整作業が複雑だったことから運用負荷が高くなっていました。 これに対して今回の仮想基盤では、重複排除機能によって効率的なストレージ利用を実現し、容量を簡単・柔軟に変更できる仕組みも整えており、運用負荷を大きく削減しています。 また、システムの可用性を高めるために、障害発生時には、物理環境と仮想環境の連携によって迅速にサービスが自動復旧するとともに、サーバメンテナンス時も停止することなくサービスが継続する仕組みを整えています。 さらに、災害時の事業継続対策として、ファイルサーバの全データ約70TBを対象に、毎日、遠隔地のデータセンターへバックアップしています。 今後、このバックアップ先のデータセンターに公式Webのサーバを設置し、災害時でも情報発信を継続できる体制を整備する予定です。 「今回の情報基盤整備では、急速に進化する情報通信技術に対応し、高等教育にふさわしい先進的な情報環境を提供することを意識していました。 さらに、災害時の事業継続性への取り組みや情報セキュリティ強化も大変重要な要素でした。 ネットワンシステムズは非常に高い技術力でこれらを実現し、さらに基盤構築は想像以上にスムーズかつ迅速でした。 今後も、学生・教職員の利便性に寄与する情報基盤の整備を続けたいと考えています。 」 <国立大学法人宮崎大学について> 宮崎大学は、1949年に農学部・学芸学部・工学部からなる大学として発足しました。 その後、2003年に旧宮崎大学と旧宮崎医科大学が統合し、新「宮崎大学」が設置されました。 2004年より国立大学は法人化され、現在では約9,000名の学生・教職員が在籍し、4学部と大学院研究科を備える大学として運営されています。 詳細は をご覧ください。 <ネットワンシステムズ株式会社について> ネットワンシステムズ株式会社は、お客様の情報インフラを最適化することで戦略的な情報活用を促進し、ご導入頂くお客様の先のお客様への貢献も見据えて支援する企業です。 そのために、常に世界の最先端技術動向を見極め、その組み合わせを検証して具現化するとともに、実際に自社内で実践することで利活用のノウハウも併せてお届けしています。 (設立:1988年2月、売上高:1,431億73百万円〔2015年3月期連結〕) 詳細は www. netone. jp をご覧ください。

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